【結論】

S&P連動ETFを購入しよう

経済的に自由になろうとする場合は投資することは必要不可欠になります。

しかし、投資といっても複数の方法があります。

株式投資もあれば、不動産投資、事業投資などといった具合です。

一般的には、投資というイメージは株式投資と不動産投資の二極化するでしょう。

今回は株式投資についての説明をしていきます。

何を購入すべきなのか

株式投資は、もちろん株式を買うことですが、不動産投資に比べるとリスクが高くリターンも高いというイメージを持つ人が多いことでしょう。

しかし、株式投資も方法によっては、低リスクな方法を選ぶことが可能です。

今回は、低リスクながらも、順調に資産を増やせそうな方法について解説します。

その方法とは、ETFを購入することです。

ETFには、プロの投資家が選んだ複数の会社の株が含まれています。

ETFの中にも複数の種類があります。

どのようにして選んだ会社なのか選定基準によって、分けられています。

例えば、日経平均に連動するような銘柄を購入したETFとかTOPIXに連動した銘柄を購入しようとしたETF、アメリカのNYダウに連動した銘柄を購入するETFとか、新興国の有名な銘柄を購入しようとしたETFなど様々ものがあります。

そこで、今回はおすすめするのが、アメリカのS&Pに連動するようになっているETFです。

S&Pに連動するETFはとてもリスクが低く、安定した利益を生んでくれる可能性があります。

投資先に悩んでいたり、困ったりしている人で、とりあえず投資したいという人は、S&Pに連動した銘柄を購入しておきましょう。

ETFを購入すべき理由

では、理由について説明していきます。

まず、そもそも投資先の候補としては、どこの国に投資するのかということがあります。

日本に投資するのか、それともアメリカに投資するのか、中国に投資するのかなどです。

今回は、アメリカにすべきであると結論付けておきます。

なぜなら、アメリカは現在世界経済の中心となっているからです。

経済の中心になっているということは、お金がアメリカに集まってくるということです。

例えば、日本で例えると分かりやすいと思いますが、日本で株式投資をしようとした場合、東証1部に上場している会社もあれば、マザーズやそれ以外に上場している会社もあります。

地方の証券取引所で扱われている会社の中には、聞いたこともない会社が沢山あるという人も多いのではないでしょうか。

まして、東証1部に上場している会社でさえ知らないという人も一般の人の中にはかなり多いと思います。

本当にプロの投資家でなければ、東証1部に上場している会社全てを把握している人はいないでしょう。

ミネベアミツミって知ってますか?何をしている会社か分かりますか?NOKって知ってますか?何をしている会社か分かりますか?

というように意外と知られていない会社は多いのです。

反対に上場していないけれども世間一般に多く認知されている会社もあります。

例えばロッテ、サントリー、アサヒ飲料などです。

しかし、大原則として東証1部に上場されている会社というのは他の証券取引所で上場している会社と比較して、有名度も圧倒的に高く、売り上げも多いことは間違いありません。

つまり、東証一部の会社にお金が集まりやすいようになっているのです。

では、話を戻します。

日本とアメリカでは、世界的に見て、どちらの方がお金が集まりやすいでしょうか?

当然、アメリカですよね?実際にアメリカです。

お金が集まるということはどういうことでしょうか?

誰かがその企業に投資しているということなのです。

投資しているということは、要は株価が上がるということです。

株を購入している人が多いからということですね。

なので、基本的にはお金が集まる所に投資しておけば、基本的には儲かることになります。

なのでまずは、アメリカに投資するのが良いということが分かりますね。

では、なぜ中国ではダメなのかについて説明します。

現在、中国は世界経済の中心ではありません。

確かに中国の人口は世界一位ですから、お金を消費する金額も世界で一番大きくなるはずです。

そして、消費金額が大きいということは、会社が儲かる可能性が高いです。

ということは、中国の会社が今後大きな経済発展をする可能性が高いため、投資する対象としては最も良いのではないかと考えられていた時期もありましたが、それは失敗に終わったといってもよいでしょう。

確かに中国は大きな経済発展を遂げましたが、中国の証券市場の規制などにより、株式市場での中国の成長率は見込めなくなっているからです。

すなわち、アメリカの経済的な地位は変わらず世界の中心となったのです。

なので、今後、状況によっては、中国に投資した方が良いという状況も考えられますが、現状はアメリカに引き続き投資していくのがベストな選択だと考えられます。

また、世界の富豪ランキングも参考になるので見ておきますと、アメリカ人のランキング上位率と資産額もとんでもありません。

アメリカ人が世界経済を席巻していることを考えれば、彼らのお金は当然にアメリカの経済にまた使われる可能性が非常に高いです。

もちろん、新興国に投資をしたりする人もいるでしょうが、それでも間違いなくアメリカの会社には投資するはずです。

ということは、結局、アメリカの会社の株価が上がる可能性が高いですから、やはりアメリカを投資対象にすることが最も安全で確実だと言えます。

ここまで、アメリカを投資対象にすべきであると述べてきました。

アメリカに投資するのは理解してもらえたと思いますが、では、どのような金融商品を購入したら良いのかを考えていきましょう。

結論からいくと、S&Pに連動したETFを買うのが最も無難です。

個別銘柄を買わない理由

アメリカの個別銘柄株に投資してはいけないのですか?と疑問を持つ人もいるかもしれませんが、そういう訳ではありません。

個別銘柄の方が投資でより多くのリターンを出すことが可能でしょう。

しかし、個別銘柄を買うためには、かなりの株と会社の知識が必要になってきます。

日本にいながら、アメリカの経済情勢を肌感で分かりますか?

正直なかなか難しいでしょう。

個別銘柄を買うためには、きちんとしたポートフォリオを組むべきですし、投資金額もそれなりに必要になってきます。

すでにお金のある人なら、全くその戦略で構いませんが、一般のサラリーマンが個別銘柄でリスク分散のためにポートフォリオを組みながら複数の株式を購入するというのは現実的ではありません。

そこで、どのようにしたら良いのかということで、便利な金融商品が存在しています。

それがETFです。

先ほども伝えたように、アメリカの市場全体で見れば、今後も上昇して行くことは期待できます。

なので、アメリカ全体に投資できるような金融商品があれば、それを狙って購入すべきですね。

そのような商品がETFの中になります。

特におすすめなのがS&Pに連動したものです。

アメリカの経済に連動したETFはS&P以外にもいくつかありますが、S&Pが良いです。

アメリカでいうところの東証1部の存在をNYダウで表しますが、NYダウの中でもプロの投資家が選定してさらに絞った優良な会社がS&Pだからです。

もちろん、日本でいうところの東証1部全体である日経平均を購入しても悪くはありませんが、さらに選別された銘柄を購入した方が、安全面としては高いですよね。

とにかくS&Pに入っている会社は世界中からお金が集まりやすいのです。

他にも、S&Pを購入するには良いところがあります。

それは、本当に危ない状態になれば、S&Pの会社は入れ替わることになります。

もちろん、株価は下がることが予想されますが、例えば1社が上場廃止になったとしても、すべての企業が上場廃止になるわけではありませんので、株価がいきなり0になるということはありません。

それが個別株で購入していたら別です。

いきなり0になる可能性もあります。

なので、全体を購入するというのはリスクを分散する働きがあるのです。

また、S&Pに入るような大きな会社というのは、国からの援助が発生する場合もあります。

例えば、その会社が倒産危機に追い込まれたとした場合、本当にその会社が倒産になってしまうと下請けの会社なども諸々倒産してしまい、とんでもないことになります。

リーマンブラザーズの時のようなことになるわけです。

本来なら、そのような状況になる国が困ってしまうので、国が企業を救済する場合があります。

それ位、大企業の影響力は大きいのです。

これが例えば、個人でやっているような中小企業の場合、どうでしょうか。

中小企業が倒産するからといって国は助けてくれますか?

当然、助けてくれませんよね。

このようにS&Pに入るような超有名な企業の株を購入するということは、リスクが低い上に、株価が上がりやすいという傾向があります。

以上踏まえた上で、実際に、株価チャートを遡ってみてください。

基本的には、日本もアメリカもずっと上昇気流なのがわかるはずです。

つまり、株式市場全体でみると、市場全体に投資することは儲かることになります。

預金するよりもはるかに資産が増えることが理解できるでしょう。

預金は実質的に損している理由

余談ですが、預金についても考察しておきますと、預金は一見、安全のように見えますが、まったくそんなことはありません。

過去と比較してみるとわかります。

例えば、ここ20年位の日本人の平均給与をみるとあまり変化はありませんが、30年前や40年前と見比べてみてください。

40年前の平均給与は15万円まで到達していません。

現在では平均給与の水準は50万に到達しています。

お金の価値は3分の1になっているのです。

いわゆるインフレと呼ばれる現象です。

40年前に5万円貯金する余裕があるのであれば、今では15万円貯金する余裕があります。

つまり、貯金とは資産が目減りする行為なのです。

その原因は先ほども伝えたようにインフレです。

インフレは今後も続くのでしょうか?インフレが続く限り、貯金は資産が目減りする行為です。

インフレが継続するかどうかの判断として、最もわかりやすいものが、国の借金です。

現在、日本政府の借金は1100兆円です。

10年前は880兆円です。

日本政府の借金は何年間も増え続けています。

要は、このままの状態では、日本政府が借金を返済することは不可能です。

では、日本政府が借金を返済しようと動いた場合、どのような行動するのかというと、急激なインフレです。

極端な話、今の1万円を100万円と同じ価値に引き上げてしまえばいいのです。

具体的にはこれまで月給が30万円だったのが、インフレの影響で月給3000万円になります。

そのようにすれば、日本の借金はすぐに返済することができます。

確かに、日本政府の借金は返済できて万々歳です。

しかし、よく考えてみてください。

あなたがインフレ前に100万円を貯金していたら、どうなりますか?

残念ながら貯金している100万円は100万円のままです。

でも、給料は月3000万円です。

これまで貯金してきた100万円がほぼ価値がなくなってしまいますね。

つまり、貯金という行為がお金を減らすという行為になっているのです。

もちろん、デフレが来たら、貯金しているとお金の価値は高まりますので、貯金はお金を増やす行為になります。

しかし、今の日本の状況はどうなっていますか?

日本政府は膨大な借金を抱えている状態でしたね。

ということは、インフレになる可能性が明らかに高いのです。

インフレが明確に予測される中、貯金するということは資産価値を下げるということが理解できたのではないでしょうか。

話が脱線してしまいましたが、元に戻しますと、現状預金という行為は資産を減らす行為であり、投資は資産を増やす行為ということになります。

経済的に自由になるためには、預金は極力避けて、投資を行わなければいけません。

より早く資産を形成するためには

最後に補足です。

S&Pに投資すべきことはわかったけれども、リスクが低く収益が高いのであれば、それを最大化する方法はないのかということですが、それはあります。

S&Pというのは、確かに増加傾向だと予測できますが、あくまで複数の企業の平均値なので、変動幅が少ないの
が悩みです。

そこで、変動幅を大きくするためにレバレッジをかけた金融商品というのが存在します。

証券会社によって異なりますが、現在はS&Pの数値の3倍を株価に反映させる金融商品があります。

もちろん、レバレッジが効いている分、リスクは高まりますが、変動幅小さいのも、証券会社に支払う手数料を考えると、損になるわけです。

既に大きな金額を投資に回せる人は問題ないでしょうが、これからコツコツと資産を形成していきたい人にとっては、もう少しリターンを気にする人も多いでしょう。

そのような人には、先ほどのS&P3倍の商品を検討してみてください。

早く経済的に自由になることを考えると、S&Pのレバレッジの高い商品を選択することが最適と考えられます。

もちろん、今後の経済状況の変化により、アメリカが経済の中心から消える可能性もありますし、S&Pの会社が

倒産ラッシュなどとんでもないことが起きるかもしれません。

あくまで、世界の経済状況をミクロの視点で確認しながら、投資を継続していくか判断することがとても重要です。

しかし、それも個別銘柄で企業や分野の情報を細かく分析しないといけない個別銘柄樹脂よりは、はるかに容易なことでしょう。

特に初心者や何に投資するか迷っている人は、アメリカ株のETFを検討してみると良いでしょう。